マンション・家の売却にかかる期間は、準備から引渡までトータルで約5〜6ヶ月が目安です。

「住み替えを考えているけど、いつから動き始めればいいのかわからない」「子どもの進学に合わせたいけど、間に合うのか不安」──こんな悩みを抱えていませんか？

売却期間の目安がわからないままだと、スケジュールが立てられず、結局「動けないまま時間だけが過ぎる」ことになりかねません。

実は、この記事はデータ紹介で終わりません。「平均」の数字だけでは見えてこない、不動産会社の実力が売却期間を左右するという視点まで踏み込みます。

不動産仲介20年超の宅建マイスター、ゆめ部長が、ステップ別の期間目安と、期間を左右する6つの要因を売主さま向けに解説します。

→ 売却の全体像は「マンション・家の売却の流れと手順」で詳しく解説しています。

マンション・家の売却にかかる期間の全体像

まずは売却の全体像を把握しましょう。「いつ何をするのか」がわかれば、漠然とした不安はかなり解消されます。

売却の全体スケジュール一覧表

マンション・家の売却は、大きく5つのステップに分かれます。

ステップ	内容	期間の目安
①査定・会社選び	不動産会社に査定を依頼し、売却を任せる会社を選ぶ	2週間〜1ヶ月
②売却準備	書類収集・室内整備・写真撮影など、販売開始前の準備	2週間〜1ヶ月
③販売活動	レインズ・ポータルサイトに掲載し、内覧対応を行う	1〜3ヶ月
④売買契約	購入申込→条件交渉→売買契約の締結	1〜2週間
⑤引渡	買主のローン審査・残代金決済・鍵の引渡	1〜2ヶ月

すべてスムーズに進んだ場合、最短で約3ヶ月。標準的なケースで約5〜6ヶ月が目安です。

ただし、これは「順調に進んだ場合」の話です。不動産会社の実力不足や価格設定のミスがあると、販売活動が半年〜1年以上に伸びるケースも珍しくありません。

各ステップの詳しい手順は「マンション・家の売却の流れと手順｜全ステップを解説」で解説しています。本記事では「期間」にフォーカスして進めます。

レインズデータから見る平均売却日数

公的なデータも確認しておきましょう。レインズ（Real Estate Information Network System、国土交通大臣指定の不動産流通機構）が公表している2024年のデータによると、登録から成約までの平均日数は次のとおりです。

物件種別	平均日数（レインズ登録〜成約）
中古マンション	約85日（約2.8ヶ月）
中古戸建て	約97日（約3.2ヶ月）

(出典：東日本不動産流通機構「マーケットウォッチ」2024年)

注意してほしいのは、この数字に「準備期間」と「引渡期間」は含まれていないことです。レインズに登録される前の査定・会社選び・売却準備の期間と、売買契約後の引渡までの期間を合わせると、トータルではさらに2〜3ヶ月加算されます。

だから「平均3ヶ月で売れるんだ」と思って3ヶ月前に動き始めると、確実に間に合いません。

「平均」に惑わされるな──あなたの物件は平均ではない

ここからが、この記事で一番伝えたいことです。

上位表示されている記事はどれも「平均3ヶ月」「平均6ヶ月」とデータを紹介しています。でも、あなたの物件が平均どおりに売れる保証はどこにもありません。

売却期間を決めるのは「立地」や「築年数」だけではありません。実は、不動産会社の実力と誠実さが期間を大きく左右します。

実力のある会社に任せれば、販売開始から1週間で売買契約、1ヶ月で引渡完了という実績だって珍しくありません。一方で、実力のない会社に任せてしまうと、1年以上売れないまま放置されることもあります。

【 実例 】

ゆめ部長が経験した話です。あるマンションの売主さまから相談を受けたとき、その物件はすでに1年半以上も売れずに放置されていました。売り出し価格は4,500万円。前の不動産会社からは「もう値下げしましょう」と何度も言われていたそうです。

ゆめ部長が引き受けて、販売戦略を一から組み直しました。結果、値下げなしで約2ヶ月後に成約。売主さまは「なんで前の会社では売れなかったんでしょう…」と驚いていましたが、答えはシンプルです。会社を変えた。それだけです。

「平均」はあくまで統計上の数字にすぎません。大事なのは、あなたの物件を「本気で売ってくれる会社」に任せることです。

ステップ別にかかる期間の目安

ここでは、各ステップで「何をする期間なのか」と「なぜその期間がかかるのか」をセットで解説します。

査定・会社選び（2週間〜1ヶ月）

査定だけなら数日で終わります。机上査定（メールやオンラインで概算を出す方法）なら当日中に結果が届くこともあります。

ただし、本当に時間をかけるべきなのは「会社選び」です。

査定額の高さで会社を選ぶのは危険です。査定額どおりに売れるとは限らないからです。高い査定額を提示して媒介契約（不動産会社に売却を依頼する契約）を取り、あとから値下げを繰り返す──これは業界でよくある手口です。

見るべきポイントは「査定額の根拠を論理的に説明できるか」「販売戦略を具体的に提案してくれるか」「担当者が信頼できるか」の3つ。ゆめ部長の経験上、この3つが揃っている会社に任せれば、売却期間が無駄に延びるリスクは大幅に減ります。

AI査定は参考程度にしてください。物件の個別事情（日当たり、眺望、管理状態、リフォーム歴など）を反映できないので、精度には限界があります。一括査定サイトは、登録した瞬間に複数の会社からしつこい営業電話がかかってくるため、おすすめしません。

目安：2週間〜1ヶ月。焦って決めるより、信頼できる1社を見つけることに時間を使ってください。

売却準備（2週間〜1ヶ月）

会社が決まったら、販売開始前の準備に入ります。この期間にやることは大きく3つです。

1. 書類の収集──権利証（登記識別情報）、固定資産税の通知書、マンションなら管理規約・長期修繕計画書など。書類の詳しいリストは「マンション・家の売却に必要な書類一覧」を参考にしてください。

2. 室内の整備──不用品の処分、水まわりの掃除、荷物の整理。「商品」として魅力的に見せるための最低限の準備です。

3. 写真撮影・販売図面の作成──ここが売却期間を大きく左右します。暗い写真、情報が少ない図面では、そもそも内覧の問い合わせが来ません。

準備の質が、そのまま売却期間に影響する。これはゆめ部長が20年の経験で確信していることです。準備を「面倒だから」と手を抜くと、販売活動が始まってから「問い合わせが来ない」「内覧が入らない」という事態に陥ります。

準備で差をつける具体的な方法は「不動産売却は準備で差がつく！｜成功する売主がやっていること」で詳しく解説しています。

目安：2週間〜1ヶ月。書類の取り寄せに時間がかかるケースもあるため、会社選びと並行して動き始めるのがベストです。

販売活動（1〜3ヶ月）

販売活動が始まると、レインズ（業者間のネットワーク）やスーモ・アットホームなどのポータルサイトに物件情報が掲載されます。

ここで知っておいてほしいのは、情報が市場に浸透するまでに約2週間かかるということです。掲載した翌日に問い合わせが殺到するわけではありません。レインズ登録→ポータル掲載→他の不動産会社の営業マンがお客さまに紹介、という流れで情報が広がるため、反応が出始めるまでに約2週間かかります。この「情報拡散の時間」を理解していないと、「1週間経っても反応がない！大丈夫か？」と焦ってしまいます。

販売活動中に最も重要なのは内覧対応です。購入検討者が実際に部屋を見に来るわけですから、第一印象で大きく結果が変わります。内覧対応のコツは「内覧対策完全ガイド」にまとめています。

「相場より少し高めで売り出して様子を見る」という戦略もあります。最初の2週間〜1ヶ月で市場の反応を確認し、反応が薄ければ価格を見直す。この判断を的確にできるかどうかも、不動産会社の実力次第です。なお、価格を下げること自体は悪いことではありません。価格改定がもたらす効果については、後述の「④価格の妥当性」で詳しく解説します。

目安：1〜3ヶ月。ただし、不動産会社の実力不足や囲い込みがあると、この期間が半年〜1年以上に延びることがあります。

売買契約・引渡（1〜2ヶ月）

買主が見つかったら、購入申込→条件交渉→売買契約→引渡と進みます。

売買契約自体は1〜2週間で締結できることが多いですが、その後の引渡までに1〜2ヶ月かかります。主な理由は買主の住宅ローン本審査です。事前審査は通っていても、本審査には2〜3週間かかるのが一般的です。

売買契約から引渡までの期間を長く設定する（半年〜1年後の引渡など）ケースもありますが、期間が長いほどリスクが増えます。金利の上昇リスク、買主の事情変更リスク、物件の毀損リスクなど、想定外のトラブルが起きる可能性が高まるからです。

引渡時期のリスクについて詳しくは「売買契約から引渡まで半年〜1年にするリスク」で解説しています。

目安：売買契約の締結まで1〜2週間。その後、引渡までさらに1〜2ヶ月。トータルで約1.5〜2.5ヶ月が標準的です。

売却期間が長引く6つの原因と対策──セカンドオピニオンの診断項目で解説

「3ヶ月で売れると聞いていたのに、半年経っても売れない」──こんな状況に陥ったとき、原因はどこにあるのか。真っ直ぐ不動産のセカンドオピニオンでは、売れない原因を6つの項目で診断しています。この6項目をそのまま解説するので、あなた自身でも原因を特定できるようになります。

①囲い込みリスク

囲い込み（物件の隠蔽、両手仲介狙いの営業妨害）をされていれば、他の不動産会社からの購入希望者が完全にシャットアウトされます。市場に公開しているつもりでも、実質的には「非公開物件」と同じ状態です。

囲い込みの厄介なところは、売れる物件だからこそ囲い込むという点です。売れない物件を囲い込んでも意味がありません。人気エリア、適正価格、良い条件の物件ほど囲い込みのターゲットになります。そして、売主が気づかないうちに囲い込みが終わり、自社で見つけた買主に安く売られてしまう──これが最悪のパターンです。

売れない原因全体の中で囲い込みの割合は多くはありませんが、されていたら致命的です。「もしかして…」と少しでも疑いがあるなら、まずは現状を確認してください。

囲い込みの手口や見抜き方について詳しくは「囲い込みの手口と対策」で解説しています。「今まさに囲い込みされているかもしれない」と感じたら、囲い込みクイック診断で現状を確認できます。

②販売経費・広告費

不動産会社がどれだけ広告費をかけているかで、物件の露出量は大きく変わります。

スーモやアットホームなどのポータルサイトへの掲載は有料です。1物件あたり月数万円〜数十万円の広告費がかかります。費用をケチる会社は掲載するポータルサイトの数が少なく、写真の枚数も最低限。これでは購入検討者の目に留まる機会が激減します。

不動産は広告費がとにかく高いのです。だからこそ、「この物件にしっかり広告費をかけてくれているか」を確認することが重要です。具体的には、スーモの掲載ページで写真の枚数や情報の充実度をチェックしてみてください。写真が5枚以下、コメント欄が定型文だけ──こんな状態なら、広告費をかけていない可能性が高いです。

③売却力（不動産会社の実力）

6つの原因の中で、売主が最も見落としやすいのがこの「売却力」です。

上位記事の多くは「価格」「立地」「築年数」を長引く原因として挙げていますが、これらは売主が変えられない要素です。変えられる要素──つまり不動産会社の「売却力」──について深掘りしている記事は、ほとんどありません。

売却力とは具体的に何か。写真のクオリティ、物件の魅力を伝える図面（マイソク）の作り込み、売却戦略の設計、内覧対応の指導、価格改定のタイミング判断──これらすべてが「売却力」です。

【 実例 】

ゆめ部長が経験した話です。セカンドオピニオンの依頼で、2年近く売れていない戸建ての販売資料を見せてもらったことがあります。驚いたのは、写真のクオリティです。暗い室内、斜めに傾いた構図、生活感が丸出しの状態で撮影されている。販売図面も物件の基本情報を並べただけで、この家の「ウリ」がどこにも書かれていない。

「これで2年間、何をやっていたんだ…」と、正直、怒りを覚えました。

売主さまは「大手だから安心」と思って任せていたそうです。でも、大手だから売却力があるとは限りません。担当者によって実力に大きな差があるのが現実です。

ゆめ部長は10万枚以上の物件写真を撮ってきた経験があります。写真と図面を作り直し、物件の魅力を正しく伝えるだけで、反応がガラリと変わることを何度も目の当たりにしてきました。

売却期間が長引いているなら、まず疑うべきは「不動産会社の売却力」です。価格を下げる前に、販売活動の質を見直してください。

内覧対応の質を上げるための具体的な方法は「内覧対策完全ガイド」で解説しています。

④価格の妥当性

売り出し価格が相場から大きく乖離していれば、当然売れません。

ただし、「高く売りたい」という売主さまの希望は正当な希望です。問題は「根拠のない高値設定」です。「このくらいで売れたらいいな」という願望で価格を決めてしまうと、市場から無視されます。

前述のとおり、査定額どおりに売れるとは限りません。その前提で、相場をベースに戦略的な価格設定を行うのが正しいアプローチです。

「相場より少し高めで売り出して様子を見る」のはアリです。ただし、反応を見ながら適切なタイミングで価格を見直す判断力が求められます。2ヶ月経っても内覧が1件もない場合、価格が相場から乖離している可能性が高いです。

価格改定は「値下げ」ではなく「戦略の修正」です。金額が下がれば、他の不動産会社にとっても「広告費をかけても元が取れる物件」になるため、露出が増えます。そして、金額が変わったことで「新規物件」として市場に再登場する効果もあります。

⑤売却時期

不動産には繁忙期と閑散期があります。

時期	市場の状況
2〜3月	繁忙期。4月の新生活に合わせた購入ニーズが集中
9〜10月	第2の繁忙期。転勤・転校に合わせた購入ニーズ
12月・1月前半	閑散期。年末年始で不動産取引は激減
8月	閑散期。暑さで内覧が減少

2月からは売却活動を最優先させてください。この時期に大した用事でもないのに、土日・祝日に予定を入れるのは絶対NGです。繁忙期は購入検討者が最も多い時期であり、この時期を逃すと次のチャンスは9〜10月まで待つことになります。

ただし、閑散期でもWebで物件を検索している人はたくさんいます。閑散期だからといって販売活動を止める必要はありません。むしろ、この期間にしっかりと情報を拡散しておくことで、繁忙期に入ったときにスタートダッシュが切れます。

⑥需要（立地・築年数・専有面積）

駅からの徒歩分数、築年数、専有面積──これらは売却期間に確実に影響します。駅近・築浅・広い物件ほど需要が高く、早く売れる傾向があります。

しかし、これらは売主が変えられない要素です。

駅徒歩15分の物件を駅徒歩5分にすることはできません。築30年を築5年に戻すこともできません。だからこそ、変えられる要素に集中すべきです。具体的には「不動産会社の選び方」「価格設定」「販売戦略」──この3つは売主の判断で変えられます。

需要が低い物件ほど、不動産会社の「売却力」が問われます。需要が高い物件は、正直、どの会社に任せてもそこそこ売れます。でも、需要が低い物件は、写真の撮り方ひとつ、広告の出し方ひとつで結果がまったく変わるのです。

売却期間が長引いて悩んでいるなら、自分で判断がつかない場合はセカンドオピニオンで第三者の視点から診断を受けてみてください。

引渡希望日から逆算！スケジュールの立て方

「いつから動き始めればいいのか」──この疑問に答えるには、引渡希望日から逆算するのが最も確実です。3つのケースで具体的に見ていきましょう。

ケース1：半年後の引渡を目指す場合

たとえば、来年3月末に引渡を完了させたい場合。逆算すると、9〜10月には販売活動をスタートさせたいところです。

具体的なスケジュール例を見てみましょう。

時期	やること
9月	査定・会社選び＋売却準備を並行して進める
10月	販売開始。第2の繁忙期を活かして高値チャレンジ
11月	反応を見て価格を見直し。価格変更で新規物件として再注目される
12〜1月前半	閑散期。焦らず、Webでの情報拡散を継続
1月後半〜2月	繁忙期突入。ここで本気の勝負
2〜3月	売買契約→引渡

この戦略のポイントは、10月の高値チャレンジ→11月の価格見直しで情報を再拡散→2月の繁忙期で本番という流れです。

「少しゆとりを持って売却してみるのもアリ！」という考え方です。粘り勝ちの戦略について詳しくは「粘り勝ちできる売却戦略」で解説しています。

ケース2：3ヶ月以内に売り切りたい場合

転勤や離婚など、急いで売却しなければならない事情がある場合は、適正価格でのスタートが前提です。

高値チャレンジをしている余裕はありません。査定額をベースに、相場ど真ん中かやや安めで売り出します。価格の魅力で早期に購入希望者を集め、短期決戦で成約を狙う戦略です。

【 実例 】

ゆめ部長はこんなスピード重視での成約実績もたくさんあります。販売開始して1週間以内に売買契約、1ヶ月後に引渡完了。短期間で決まる物件には共通点があります。適正価格の設定、写真と図面のクオリティ、そして販売開始前の徹底した準備──この3つです。

「急いでいるから買取業者に…」と考える方もいますが、買取は市場価格の6〜7割程度になるのが一般的です。たとえば4,000万円の物件なら、買取では2,800万円前後。仲介なら相場に近い3,800〜4,000万円で成約が見込めます。仮に3,800万円で成約した場合でも、買取との差額は約1,000万円。3ヶ月の猶予があるなら、仲介で売却するために費やす数十時間の労力は時給1万円以上の価値になります。まず仲介を試す選択肢を検討してください。

ケース3：住み替えで売却と購入を両立させたい場合

住み替えの場合、「売却」と「購入」のスケジュールを同時に調整する必要があります。

大きく分けて売り先行（先に売却してから購入）と買い先行（先に購入してから売却）の2パターンがありますが、多くのケースでは「売り先行」が安全です。売却価格が確定してから購入に動けるため、資金計画が狂いにくいからです。

「引渡猶予特約」（売買契約後、一定期間は旧居に住み続けられる特約）を活用すれば、売却と購入の間のタイムラグを調整できます。また、購入先行の場合は「つなぎ融資」や「買い替え特約」といった方法もあります。

住み替えはスケジュール管理が複雑になるため、経験豊富な不動産会社のサポートが不可欠です。住み替えの具体的な進め方については「住み替えサポート」で詳しくご案内しています。

売却期間に関するよくある質問（FAQ）

まとめ

次の3ステップ：

1. ステップ1：引渡希望日を決めて、逆算で売却開始時期を計算する
2. ステップ2：信頼できる不動産会社を探す（査定額の高さではなく「売却力」で選ぶ）
3. ステップ3：真っ直ぐ不動産に相談する

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